帝国データバンクが発表した2026年9月分の「カレーライス物価指数」を見ると、カレーライス1食当たりの調理費用が全国平均で342円となり、5カ月連続で前月を下回ったことが示されています。
前年同月比でも約5年ぶりに下落へと転じました。
この数字の背景には、新米の流通が本格化したことで、一時期のコメ価格高騰が落ち着いてきたという動きがあります。
主食であるコメの仕入れ価格が下がることは、多くの飲食店にとって間違いなく明るい材料だと感じています。
ここ最近、主食や基本食材の値上がりが続いていただけに、コメ価格の下落に伴う原価の緩和は、現場にとって大きな機会です。
主食が安定して手に入る安心感は、日々の営業を支える精神的なゆとりにもつながっているのではないでしょうか。
調査でも、前年同月比で野菜カレーのコストが20円減と大幅に下がるなど、身近なメニューの原価が抑えられつつある兆しが見えます。
現場で包丁を握り、仕入伝票と向き合ってきた身としても、こうしたコストの軽減は素直に歓迎したい変化です。
一方で、現場の感覚として「全体の原価が一気に楽になった」とは言いきれない難しさも残っています。
同じカレーであっても、チキンカレーが213円であるのに対し、シーフードカレーは501円、ビーフカレーは448円と、食材ごとのコスト差は依然として大きいままです。
前年同月比の減少幅を見ても、野菜カレーの20円減に対してビーフカレーは5円減にとどまっています。
コメ価格が下がったとしても、輸入牛肉などの食材や光熱費は高水準が続いており、メニューによって原価率の改善具合にばらつきが生じているのが現状ではないでしょうか。
かつて飲食店を運営していた頃を思い返すと、全体の平均原価率だけを見て安心していると、思わぬところで利益が削られていく経験がありました。
「主食が安くなったから大丈夫」と一括りに捉えてしまうと、高止まりしている輸入食材や光熱費の影響が隠れてしまうことがあります。
特定のメニューばかりが出ると原価が圧迫され、別のメニューが出ると利益が残る。
こうしたアンバランスさが、現場の仕入れ判断をより複雑にしていると感じています。
これは誰かの管理不足ではなく、食材ごとの価格動向が複雑に交差している構造そのものの影響だと捉えています。
もちろん、長引くコスト高の中で主食の価格が下がってきたことは、業界全体にとって前向きな変化の兆しです。
この追い風を活かすために、現場でできる一歩は「一元的な原価率」から一歩踏み込んで、メニューや食材ごとの動きを冷静に眺め直すことかもしれません。
どの食材が下がり、どの食材が依然として重いのか。
その違いを正しく把握することが、過度な無理をせずに現場を回すヒントになるのではないかと感じています。
主食の緩和という機会を活かしながら、私たちはどのようにメニューや仕入れのバランスを整えていけるでしょうか。

飲食店として15年以上現場に立ち、その後は卸・流通の内側にも入りました。どちらの立場も見てきたからこそ気づいたことを、ここに書きとめています。